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    社会基盤設計学領域

    教授 鎌田 敏郎   准教授 大倉 一郎   助教 寺澤 広基
    社会基盤施設の長寿命化を図る上では、既存構造物の維持管理の高度化や新設構造物への高耐久材料の適用が求められています。
    当領域では、構造物の点検に用いる非破壊診断や、繊維系材料による部材の補修・補強設計、アルミニウム合金部材の新設構造物への適用など、社会基盤構造物の設計および維持管理の合理化に資する最新技術に関する高度で先進的な教育・研究を行っています。

    構造工学領域

    准教授 廣畑 幹人   助教 亀井 義典
    構造工学領域は、主として土木構造物を代表する橋梁を対象に研究を進めています。これまで、構造解析法の開発や精密な実験の実施により、構造物の破壊現象の解明、構造設計に有用な強度評価法を数多く提案し、その成果は設計規準や長大橋梁等の設計・建設に反映されています。さらに、構造物の長寿命化を目指した既設橋梁、接合部の健全度評価、熱加工技術を応用した補修補強法の提案、高性能鋼材を活用した設計法の開発など、構造物の性能向上にも取り組んでいます。

    地盤工学領域

    教授 乾 徹
    地盤は、社会・生活の基盤、水循環や動植物の生育の場といった様々な重要な役割を担っており、次世代に健全に引き継がなければならない貴重な資源です。本領域は、豪雨や地震に対して安全な土構造物や土木構造物を支える地盤の建設・維持管理、様々な循環資材を用いた地盤の造成、廃棄物処分や土壌地下水汚染といった課題に対する地盤環境の保全を目的とした調査・研究、技術開発を通して、「地盤」の持続可能な活用を図ります。

    国土開発保全工学領域

    教授 青木 伸一   准教授 荒木 進歩   助教 佐々木 勇弥
    国土開発保全工学領域は、通称「海岸工学研究室」と呼ばれています。開発と保全の調和をめざして、特に沿岸域に関する諸問題に取り組んでいます。たとえば、近年全国的に問題になっている海岸侵食、大きな災害をもたらす津波や高潮、日本の産業活動を担う港湾の施設、沿岸域の環境保全のために重要となる干潟や河口砂州などを研究対象とし、現地観測、水理模型実験、数値計算などを用いて、望ましい沿岸域の姿を実現する方法について考えています。

    みず工学領域

    教授 西田 修三   准教授 入江 政安   助教 中谷 祐介
    健全な水環境の創造と持続可能な水システムの構築を目指した研究を進めています。具体的には、都市河川の流動水質解析や人工的な水循環系を活用した栄養塩管理手法の提案など、流域圏の水環境健全化に向けた研究を行っています。また、沿岸域や汽水湖における流動水質モデルの高度化技術の開発や水・物質循環の定量的評価など、閉鎖性水域の水環境問題にも取り組んでいます。

    交通・地域計画学領域

    教授 土井 健司   准教授 飯田 克弘
    当研究室では、SDGsに即した持続可能かつ包摂的な交通システムやまちづくりのあり方について研究を行っています。
    1.社会の血流となる交通ネットワークの構築を目指し,地域公共交通システムの存続,統合交通の実現のためのMaaSアプリケーションの開発,シームレスな交通結節点の整備に関する研究を行っています.
    2.賑わいのあるコンパクトな拠点づくりやStreet for allの実現を目指し,ひとの移動・回遊・滞留行動を分析し,歩行者・自転車・クルマ・緑が調和した移動空間デザインに関する研究を進めています.
    3.高速道路などで発生する交通渋滞や事故の解決を目指し,ドライビングシミュレーターを用いた室内実験を通じて,運転者と道路の関係を分析しています。

    社会基盤マネジメント学領域

    准教授 貝戸 清之   助教 小泉 圭吾
    インフラ施設が集中的に整備された高度経済成長期からおよそ半世紀が経過した今日,国内ではインフラ施設の老朽化や,自然災害リスクへの備えといった課題が顕在化しています.本領域では,これらの課題解決のために,既存のインフラ施設をどのように維持管理していくかというマネジメント問題に取り組んでいます.マネジメントを行う最終目的は,インフラ施設に対して何らかの「意思決定」を行うことです.「意思決定」を行うためには「知識」が必要となり,「知識」を獲得するためには「情報」が不可欠です.「意思決定」「知識」「情報」というマネジメントサイクルを循環させるために,本領域では工学はもちろん,統計学や経済学,会計学,法学などの方法論や技術を分野横断的に取り扱っています.具体的には,1)社会基盤施設の計画・設計,管理・運営に対する様々な意思決定問題を解決するためのアセットマネジメントやリスクマネジメントといった方法論の学術的体系化,2)意思決定に資する情報を獲得するためのモニタリング・センシングシステムといった先端的な要素技術の開発を行っています.


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